- 人手不足が心配だ
- 今いる従業員の業務を追加させるのも限界だ
- かといって、求人広告を出してもいい人から応募がない
従業員の募集をしても必ず即戦力として働ける人が入ってくれるかどうかはわかりません。
さらに、採用業務から人材育成に必要な工数や担当を決めるのも大変です。
では諦めますか?
こんな究極の選択になっているなら、オンライン秘書を言党ください。
オンライン秘書とは
オンライン秘書とは、簡単に言えば、必要な時間と必要な業務を依頼可能なオンラインの人材サポート。
スタッフは、経験豊富な女性が中心です。
営業事務、経理、総務、人事、社長秘書などを過去に経験し、結婚、妊娠、育児などの事情によって、第一線から退いたエキスパートたち。
- 短期間で自分のスキルを活かしたい
- オンライン(フルリモート)で仕事をこなしたい
- 会社員の残業など縛られる働き方を希望していない
オンライン秘書をオススメする理由
人材を確保することも教育(育成)することも難しくなってきました。
オンライン秘書はなぜ人気なのか?
特徴としては、
- 中小零細から大企業まで規模を問いません。
- 必要な期間に必要な分だけ仕事を依頼することが可能です。
- 何より即戦力を期待できます。
さらに、サービス内容以外にもお試しという期間を設定しているのが、Gennyの特徴です。
料金プランがシンプルである
サービスの利用期間は、会社ごとに異なります。
Gennyでは、2か月、6ヶ月、12ヶ月という縛られた期間もありますが、カスタムプランも相談可能です。
最初から、何ヶ月という期間を設けるのは難しい状態であれば、お気軽にご相談ください。
さまざまな業務、職種で対応可能
事務、経理、秘書、人事、営業アシスタント、Webデザイン等幅広い分野のお仕事に対応しております。
成果物が必要な場合にも、コミュニケーションスキルが高いスタッフが在籍しておりますので、円滑に業務を遂行することが可能です。
費用が安いか高いかではない
最初の一歩を踏み出すには、勇気と決断力が必要です。
しかし、最初の一歩を踏み出してしまえば、その後は、初期の悩みや価値観は変わってしまうのも特徴です。
特に、コア業務に集中したい方ほど、オンライン秘書の継続率は高くなっています。
その背景には、自分の時間がつくれるようになったことが大きく関係しています。
書類整理やスケジュール管理(各種手配)などの庶務業務をこなす時間が無くなったことで、自分のやりたいことができるようになります。
最後には、費用が高くても、その分優秀な人材を確保できたから良いという考え方に変わってしまう人も多くなっています。
オンライン秘書で有名なサービス一覧
以下に、まとめてご紹介しています。
- リモートセールスJP
- Chatwork阿新スタント
- トーイングウーマン
- Kaori-san
- MIKAWAYA-DESK
- i-STAFF
- corner
- HELP-YOU
- For Your Business
- CLARY
- ビズアシスタントオンライン
など数多くの会社がございます。
オンライン秘書の比較ポイント
シンプルに3つの視点で比較しましょう。
- 価格
- 柔軟性
- 緊急対応
順にご紹介します。
価格
価格は、初動が重要です。
- まずはお試しで10日間ほど依頼をしてみる
- オンライン秘書に仕事を依頼する業務に慣れる
この2つを検討せずに、本契約をするのはおすすめできません。
仕事を依頼できる環境が整ったとしても、依頼をすることに不慣れな場合、どう指示をすればよいのか戸惑ってしまう方もいらっしゃいます。
想像していたのと違うというのは、あくまで業務を依頼した先の相手の業務スキルだけではありません。
依頼者側が、サービスを使いこなすことが難しいと思われてしまうケースもございます。
まずは、価格の中に、「お試し」の文字があるのかをご確認ください。
緊急対応
緊急対応とは、人のチェンジを求めるケースです。
短期間の業務を依頼する際にも求めていたスキルと合わない場合はどうなるのか?
この点を事前の説明できちんと確認をしておくことが大切です。
柔軟性
カスタムプランの有無の確認をしましょう。
2ヶ月、3ヶ月、6ヶ月など決まったプランでしか対応が難しいサービスもございます。
繁忙期、閑散期だけでなく、派遣社員や契約社員の次が見つかるまでの短い期間にヘルプとして利用することも可能です。
オリジナルのカスタムプランが相談可能なサービスを選んでおくことをおすすめします。
オンライン秘書のデメリット
オンライン秘書サービスを利用するデメリットと注意点を表で簡単にまとめました。
デメリット | ・対面に慣れている人の場合、オンラインによるコミュニケーションがやりにくいと感じてしまう ・メールやチャットという文字入力操作が苦手な人は指示を出しにくい ・企業独自のルールがある場合は、その内容をどこまで公開するべきか事前に社内的に決めておく必要がある |
注意点 | 社員やスタッフへの認知、周知を徹底する 連絡用ツールを複数用意しておく(Skype,Google Meet等) |
特に注意が必要なのは、指示者以外への周知の徹底。
自分以外のスタッフとの業務を円滑に進めるための仕組みづくりが重要になります。
- 社内で〆切の延長が発生した場合の対応策
- 指示可能な人材が限られた業務
などがあれば、すべての連絡方法やルールを共有可能な体制を準備するようにしましょう。