近年、スマートフォン等のモバイルデバイスの普及に伴い、インターネット通信インフラの整備が急速に進んでいます。時間や場所を選ばずともインターネットや動画コンテンツなどを楽しめるようになりました。
そんな中、2016年は動画マーケティングが本格的に広がっていく年として期待されています。今回は、この動画コンテンツの代表的プラットフォームである「YouTube」に注目してご紹介していきます。
今、話題の『YouTuber（ユーチューバー）』!!!!!
数年前より、よく耳にするようになった 『YouTuber（ユーチューバー）』 という言葉をご存知でしょうか？
「好きなことで、生きていく」をキャッチフレーズにしたYouTubeのCMで、一躍YouTuberの名は一般にも知られるようになりました。つい先日でも、大阪府内のある小学校が「4年生男子の将来の夢」を調査した結果の中に、 『YouTuber』 がランクインしたことで大きな話題になり世間を驚かせました。
《調査結果》
1位 サッカー選手
2位 医者
3位 YouTuber
『YouTuber』とは…
主に動画共有サイトYouTube上で独自に制作した動画を継続して公開している人物や集団を指す名称のことです。狭義では「YouTubeの動画再生によって得られる広告収入を主な収入源として生活する」人物を指します。YouTuberが誕生したのは、「YouTubeパートナープログラム」が2011年4月に一般向けに公開されてからと言われています。 《出典：「YouTuber」 Wikipediaより》
日本で活躍するYouTuberの年収ランキング
トップクラスのYouTuberともなると年収数億も稼いでいるそうです。YouTubeだけで生活を送る人や、副業として生活の足しにしようという人が増えています。YouTubeの広告収入で稼ぐ日本人の年収を調査した結果をご紹介します。
広告収益の計算方法は、再生回数10,000回 で1,000円の報酬になり、動画再生数の10分の1の数字が広告収入として入ってくると言われています。
▶1位 HIKAKIN（1億1846万4790円）
国内チャンネル総登録者数No.1、名実ともに日本トップのYouTuberです。
「HIKAKIN（ヒカキン）」さんは、新潟県妙高市・1989年4月21日生まれの日本の男性ヒューマンビートボクサーとしても活躍しています。また、UUUM株式会社ファウンダーの最高顧問です。
YouTubeにてHIKAKIN、HikakinTV、HikakinGames、HikakinBlogと4つのチャンネルを運営しており、2015年12月現在でチャンネル登録者計267万人、再生回数28億回を記録しています。
《出典：「HIKAKIN」 Wikipediaより》
▶2位 マックスむらい（7642万9440円）
マックスむらいとして知られる「村井 智建」さんは、石川県鳳珠郡・1981年12月11日生まれの日本の実業家であり、動画クリエイターです。また、AppBank株式会社取締役メディア事業部長として活躍している人物です。
「マックスむらい」を名乗りAppBankにライターentry postmanとしてYouTubeに投稿しています。
《出典：「村井智建」 Wikipediaより》
▶3位 Kan & Aki’s CHANNEL（7452万円）
「Kan & Aki’s CHANNEL」は、三姉妹のかんなちゃん(9歳)とあきらちゃん(7歳)、あさひ(2歳)ちゃんとママさんが
がおもちゃを実際に遊んで紹介したり、お菓子を作ったり、いろいろな所に出かけた時の動画がアップされています。
▶4位 レオンチャンネル（6558万5880円）
「レオンチャンネル」は、正体は明らかにされていませんが、2013年3月に活動を開始し、玩具のレビューを投稿するトップクリエイターです。2014年1月よりYouTuberプロダクションUUUMに所属しています。主に小中学生からの人気が高く、小学館の子供向け雑誌「てれびくん」とコラボをしたこともあり、また2014年8月にはフジテレビ系列の「とくダネ！」で紹介されています。
▶5位 はじめしゃちょー（4694万9688円）
富山県・1993年２月14日生まれで、YouTuberプロダクションUUUMに所属しています。「はじめしゃちょー」さんの動画は特にジャンルを問わず、やりたいと思ったことを自由に実行して動画をアップしています。実験系をメインに体を張ったネタや、誰もしないような斬新で手の込んだ動画で、若年層より圧倒的な支持を得ています。740人だるまさんが転んだで2015年10月ギネス記録を取得しています。
2016年の動画広告市場は急成長している理由とは？
サイバーエージェントが実施した調査によると、2015年の動画広告市場規模は506億円となんと前年比160％の成長率を見せています。2017年に1,000億円規模、2020年には2,000億円規模に到達するのではと、今後さらに急伸するのではないかと予測されています。
▶スマホの普及に伴い、動画が浸透
スマホによるユーザーの動画視聴は、増加傾向にあり特に若い世代を中心に、更に高まる傾向が見られます。テレビCMを出稿する企業においては、若年層とのコミュニケーション手段として、スマートフォン向け動画広告の活用が進むなど、テレビCMとの併用ニーズが高まりつつあります。
《出典：サイバーエージェント「2015年国内動画広告の市場調査」より https://www.cyberagent.co.jp/files/topics/11208_ext_04_0.pdf》
▶インストリーム広告の成長
2015年、2016年を見てみると「インストリーム広告」は全体の約7割を占めています。
「インストリーム広告」とは、YouTubeなどの動画サイトで配信される従来のバナー広告よりも大画面で表示できるタイプの広告のことです。この広告は、「映像」「音声」「文字」を使い、さらに「大画面」で、商品やサービスの魅力を効果的にユーザーに伝えることができます。CPV課金（広告視聴単価課金）方式が多く、例えば、YouTubeのTrueView動画広告は、完全視聴単価方式が採用されており、広告がスキップされたり、途中でブラウザを閉じたりして、広告の視聴が中断された場合（もしくは30秒未満の再生の場合）は課金されません。広告が最後まで再生された場合（もしくは30秒以上再生された場合）のみ課金されるので、広告投資のリスクが抑えられます。
動画広告商品の需要は、インストリーム広告が主流となる一方で、インフィード広告の比率は今後も拡大していく見込みです。
企業がYouTuberを起用するメリットとは？
YouTuberを起用している企業はメーカーが多いですが、それ以外の企業でも利用するメリットがあります。
企業の業種に関わらないメリットをご紹介いたします。
▶一般的な動画広告費と比較すると安く抑えられる
一般的な動画広告の場合、広告費とは別に10 万円 〜 100 万円程度の動画制作費が必要になります。
一方、YouTuberを起用したプロモーションの場合、動画制作と広告がセットになっているので価格を抑えることができます。動画公開直後だけでなく、継続して視聴が続きますので、長期的に見ても1回の再生あたりのコストも下がっていきます。
▶態度変容率が高い
YouTuberは、動画を閲覧したユーザーの中で、興味を持った、認知した、好感を持った等なにかしらの態度の変化があった割合が、高い傾向にあります。訴求力が高い動画の場合、よりユーザーの態度や行動に変化を起こせる確率が高いため、テレビCMなどの公告よりも高いコンバージョン率が期待できます。
▶拡散される可能性が高い
多くのYouTuberは、自身のチャンネル登録者と積極的に交流する傾向が強く、TwitterやFacebook、Instagramなどのソーシャルメディアも運用しています。トップのYouTuberともなれば、フォロワー数は数千人～数万人規模ですので閲覧される可能性も高くなり、YouTuberのファンがシェアをすることも多く、SNS上での拡散も期待できます。
▶ターゲット選定しやすい
YouTuberは自身の特技や個性を活かした動画を制作する場合がほとんどで、そのYouTuberによって視聴するファンの属性も異なります。プロモーション活動にとって、ターゲット層はとても重要ですよね。そのため、企業は属性が近いYouTuberを起用することで、よりプロモーション効果を期待することができます。
Amazonが『ビデオ ダイレクト』サービスを開始
動画サービスの中では、YouTubeが圧倒的な支持を得ていますが、Amazonが、ユーザー自身が映像作品をアップロードできる『Amazonビデオ ダイレクト』を開始され話題となっています。この開始されたばかりの『Amazon ビデオ ダイレクト（AVD』は、ユーザー自身が作った動画をアップロードし、広く公開できるサービスです。
すでに日本を含む5か国で開始しており、日本語の紹介ページも用意されており、アカウントがあれば誰でも作品をアップロードが可能です。また、話題となっている点として、アップロードし、収益化することが可能ということです。月間のトップ100位以内にランクインした人気のコンテンツクリエイターにはボーナスが支給される制度もあり、毎月100万ドルを用意するとのことです。
いかがでしたでしょうか。
今回は注目の集まる『YouTuber』を中心に、旬の話題をご紹介させて頂きました。
今後、このままYouTuberの裾野が広がっていくことになれば、日本文化の新たな創造と発信につながる可能性も大いにあります。是非ご参考にして頂ければと思います。